ヒノキヤグループ

太陽光発電リフォーム+蓄電池システム

蓄電池でもっとおトク!もっと安心!

どんなご質問も大歓迎!
お気軽にお問い合わせください!

お客様のライフスタイルに合わせて
ご案内いたします。

10年間の買取制度が終わったら?

10年間の買取制度が終了した後の対応として、おもに2つの選択肢があります。

1.電力会社と自由契約

電力会社と自由契約すると、余剰電力の売電を続けることができます。ただし、買取価格は買取制度の期間中より大幅に下がる場合がほとんどです。

2.蓄電池を導入する

蓄電池を導入すると、電気を自家消費できるようになります。電力会社からの電気の買取量が減り、電気代の節約につながります。

買取価格は買取制度の期間中よりも大幅に下がるため、これからはつくった電気を売るよりも、
自家消費したほうが断然おトク!蓄電池の導入をおすすめします!

※2009年に開始された買取制度は、太陽光発電でつくられた電力のうち、余剰電力が買取対象となる制度です。
太陽光発電でつくられた余剰電力は、固定価格で買取期間が10年と定められていることから、2019年以降、買取期間を順次満了していくことになります。

災害のリスクは日本全域に

毎年のように大雨や台風など、自然災害による甚大な被害が発生している日本。
停電の際にも、太陽光発電と蓄電システムで電気をつくって蓄えておけば安心です。

※1 「3月11日の地震により東北電力で発生した広域停電の概要」2011.9 内閣府
※2 「九州電力データブック 2018」九州電力
※3 「近時の電力供給について」2018.9経済産業省 資源エネルギー庁
※4 「令和元年台風第15号による被害・対応状況について」2019.9 経済産業省

停電時でも電気がつかえる!

災害時に困ったこと

台風や地震などの災害によってもたらされるライフライン被害。
なかでも停電など電気にかかわる被害が大きくなっています。

出典:住環境研究所「防災・災害意識と住まい調査について」(2019)より作成。

蓄電池で、より安心、より快適に

災害時に太陽光発電の自立運転機能を利用された方の声

VOICE1:冷蔵庫を使うことができたので、保存していた食材を腐らせずに済んだ!
VOICE2:夜間に電気がつかえたので子どもも安心して過ごせた!

出典:一般社団法人 太陽光発電協会「災害時における太陽光発電の自立運転についての実態調査結果(台風15号)」を参考に作成。

停電発生時は自動で電気を供給。

停電が発生した場合は自動で電気の供給を開始します。
約5秒で供給が開始されるので、
夜に発生した場合でもすぐに照明が灯ります。

大容量の高性能蓄電機能。
停電時もたっぷりためてしっかり使える。

大容量のスマートPVマルチなら、停電時もふんだんに電気を使えます。
万が一停電が長引いた場合でも安心です。

フル充電の場合、多くの機器を長時間使用できます。

※1:動作時間は蓄電池ユニット(新品)がフル充電されている場合の目安です。停電時、実際に放電できるのは初期実効容量の94%程度となります。各機器のカタログ値等を参考にしたものであり、機器の動作を保証するものではありません。テレビの視聴には、ブースターへの給電が必要になる場合があります。

停電時(自立運転時)、蓄電池ユニットは機器の保護のため、蓄電残量が6%以下になると自立運転の放電を停止します。また、放電の再開はシステムの構成によって異なります。 単機能蓄電システムの場合:7%以上になると放電を再開 ハイブリッド蓄電システムの場合:16%以上になると放電を再開

ヒノキヤグループのお客様限定価格
ご用意しております!

太陽光発電リフォーム+蓄電池システム QCELLS

つくった電気をためて使う、
自家消費のご提案。

災害時の停電が心配な住まいから、
自立的にエネルギー供給できる
レジリエンス住宅へ

レジリエンス住宅とは、平常時はエネルギー使用量を抑制しつつ、非常時にも自立的にエネルギー供給できる家を指します。
太陽光発電と蓄電システムを導入し自宅をレジリエンス住宅化すれば、停電が発生しても電気をつかった生活を続けることができるのです。

災害時に太陽光発電の
自立運転機能を利用された方の声

VOICE1
冷蔵庫を使うことができたので、保存していた食材を腐らせずに済んだ!
VOICE2
夜間に電気がつかえたので子どもも安心して過ごせた!

出典:一般社団法人 太陽光発電協会「災害時における太陽光発電の自立運転についての実態調査結果(台風15号)」を参考に作成。

高品質な製品かつ高い発電量を実現する
Qセルズ太陽光発電システム

 

システムを搭載した場合の、
発電シミュレーション

ソーラーパネルの設置計画から、月間推定発電量を算出します。オーナー様のお住まいに近い地点の日射量データを用いて算出するので、実際の発電量に近く、はっきりとした数値で確認することが出来ます。この数値から、電気代の削減効果売電収入の予測をすることも出来るのです。

お問い合わせはコチラ

当社はヤマダホールディングスグループ企業です

経営理念・行動規範・方針他